青森テレビ（ATV)にてピットインの活動が紹介されました

2018年5月2日の会社事業概要説明会の内容が青森テレビ（ATV)紹介されました。

左から近藤陽介　ピットインIT戦略担当、下山勝明　H29りんごチャンピオン（下山農園代表）、齊藤道仲　ピットイン匠　代表、中野和人　民泊宿屋PittINN鶴田オーナー、中野美智　ピットイン総務担当

2018年5月2日（水）15:00より民泊宿屋PittINNモデルルーム（青森県五所川原市みどり町4丁目46）にて、報道陣向けの会社概要説明会を開催いたしました。当日、民泊宿屋PittINN田舎館の鈴木オーナーは業務のため途中から参加。報道関係では、ATV（青森テレビ）をはじめ、陸奥新報社・東奥日報社等が参加。NHKやABAなどのテレビ局も興味を示し、後日、改めて取材の意向。




写真：民泊宿屋PittINN田舎館の玄関前にて（イタリア人お客様のチェックアウト業務中の民泊宿屋PittINN田舎館　鈴木和久オーナー）



　

*ATVニュース記事抜粋　編集　

夕方１８：１５頃のニュースの概要　

【県のまとめによりますと、ことし１月と２月に県内に宿泊した外国人は延べ４万３７７０人で、前の年の同じ時期から４割ほど増えて過去最高となりました。青森県は去年、外国人の年間宿泊者数がおよそ２４万人となり、初めて東北で１位を獲得。年初から順調な滑り出しとなりました。こうした増加する外国人旅行者や国内の観光客の宿泊先を補う民泊事業に乗り出そうと五所川原市で、きのう説明会が開かれました。民泊は、一般住宅の空き部屋などを活用して宿泊サービスを行う施設で、届け出をすれば住宅宿泊事業法が施行される来月１５日から、年間１８０日を上限として提供することができ、参加者たちが事業への関心を示していました。民泊は空き家の有効利用など、地域の活性化にも効果が期待されています。】

お昼１２：００頃のニュースの概要　

【事業説明会を開いたのは、五所川原市の民泊専門会社・ピットイン合同会社です。民泊は、県内でも届出をすれば住宅宿泊事業法が施行される来月15日から、年間180日を上限として住宅を宿泊施設として提供することができます。きのうの説明会では、ピットインが旅館業として運営している民泊のモデルルームには、ことし1月から14か国の旅行客が延べ116日、宿泊して宿泊先の受け皿として十分、期待できると説明しました。民泊は、宿泊施設不足と空き家の有効利用の両面から効果が期待されています。 】